解体工事とは何か?解体工事の際に使う工法や各種届出も紹介!

解体工事とは何か?解体工事の際に使う工法や各種届出も紹介!

解体工事とは何かというテーマのもと、解体工事の基本的な考え方や工事の流れ、具体的な工法に焦点を当てて解説を進めていきます。建物や家屋の所有者や建築業者にとって、解体工事をいかに進めていくかは重要なポイントとなります。解体工事と法律の関係も含めて理解を深めておくことで、スムーズな対応につなげることができます。解体工事とは何かを理解する上での要点が詰まった記事となっておりますので、どうぞご覧ください。

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解体工事とは何か?

まずは、解体工事とは何かに焦点を当てて、解体工事の考え方や解体工事を行う際に必要な資格と許認可、基本的な流れについてご紹介していきます。一言で解体工事と言っても、誰でも行えるわけではありません。必要な資格を保有してなおかつ許認可を受ける必要があります。

そうした点についての認識を新たにすることで、解体工事に対する理解を深めることができます。ここでは解体工事の基本を押さえていきましょう。

解体工事の考え方

解体工事の考え方として、一言で言えば建物や家屋といった建造物を取り壊す工事のことだと理解することができます。それまであった建物や家屋を取り壊して、新たに建て替えや新築工事をする前に行うのも解体工事です。在来の建物や建造物を取り壊すことによって、新たな建物を同じ場所に建設することができます。

建物や家屋についてはさまざまな構造体で出来上がっており、何でもかんでも同じやり方で解体工事を進めていけば良いという話ではありません。複数の部材や資材が相互に絡み合って立っている建物が多いので、適切な手順で解体工事を進めていく必要があるのです。

そうした点において、安全性や作業手順を考慮した中で建物の解体工事を行うことが求められます。解体工事は人の命に関わるリスクもある危険な行為です。然るべき業者に依頼をして、適切なやり方で建造物の解体を進めることが重要です。

解体工事の際に必要な資格と許認可

解体工事を行う上では資格と許認可が必要となります。業者として解体工事に携わる場合は、以下のいずれかの許可や登録をする必要があります。

  • 建設業許可
  • 解体工事事業登録

上記のいずれかの許可や登録をすることで、解体工事を行う業者として正式に認めてもらうことができます。

中には無資格状態や許認可を受けていないにも関わらず、解体工事をしようとする業者や作業員が存在することもあります。そうした状態で工事を行うのは違法行為であり、解体工事を行うことはできません。

解体を依頼する側としては、最初に建設業の許可証を提示してもらうことがポイントです。その上で、解体工事に当たる作業員たちが資格を保有しているのかどうか確認することが大切です。

解体作業員などに必要な資格

解体作業員として解体工事に従事する際にも必要な資格があります。作業する内容によって必要な資格や認可は変わっていきます。具体的な資格としては、以下のようなものを挙げることができます。

  • 足場の組立て作業主任者
  • 地山の掘削作業主任者
  • コンクリート造工作物の解体作業主任者
  • 建築物等の鉄骨の組立作業主任者
  • 特定化学物等作業主任者

上記のような資格以外にもさまざまな資格がありますが、いずれにしても資格を保有していなければ解体工事に携わることはできません。

例えば、解体工事の際に2m以上の地山の掘削作業をする場合は「地山の掘削作業主任者」の資格を保有している必要があります。また、高さ5m以上の足場を組み立てたり変更したりした上で作業する場合は、「地山の掘削作業主任者」の資格取得が義務付けられています。

アスベストの取り扱いに関しては、「特定化学物等作業主任者」資格を有した作業員しか対応することができません。こうした資格取得を経て、1つ1つの作業を行えるようになることを理解しておく必要があります。

資格以外にも、講習を受けることで作業員として従事できるようになることがあります。例えば、吊り上げ荷重5t未満の移動式クレーンの操作や高さ10m以上の高所作業車の操作に関しては、それぞれ小型移動式クレーン運転技能講習や高所作業者運転技能講習を受けることが求められます。

資格の取得や講習を受けなければ、基本的に作業員として解体工事に携わることはできません。解体工事に際しては解体業者という組織だけではなく、作業員個人のスキルや経験も重要なポイントになっていきます。

解体工事の基本的な流れ

それでは、解体工事の基本的な流れについてご紹介していきます。解体工事を依頼する側としては、工事を開始する前に各種届出を行っておく必要があります。

解体業者への依頼や日程調整を終えることができたら、役所などの公共機関やインフラ会社に対して連絡を入れることがポイントです。ガス、水道、電気、インターネットといったインフラは工事の前に停止しておく必要があります。水道に関しては解体工事終了後の清掃の際に利用することもあるので、解体業者の担当者と話し合った上で、解約時期を決めることが賢明です。

役所への届出としては、法務局に「建物滅失登記」の届出、都道府県に対して「解体建物の構造」と「着手時期および工期、工程表」、「分別解体の計画」といった書類を提出する必要があります。

また、市区町村に対して「家屋取り壊し届」を提出することも求められます。

こうした1つ1つの書類提出や届出を適切に行うことが重要です。基本的には、解体業者から指示された流れに沿って実行すれば問題ありません。解体業者側が提出する書類や届出もありますが、依頼主側で行うことは依頼主側で適切に処理しておきましょう。

各種届出が終わるといよいよ解体工事に入り、建物や家屋が取り壊されていくことになります。

解体工事を行う際の工法

ここからは、解体工事を行う際の工法に注目をして解説を進めていきます。解体工事の際は、さまざま工法を駆使しながら作業を進めていくことになります。建物の構造や階数、面積によっても適切な工法が変わっていくことがあります。

そうした1つ1つの工法に注目することで、解体工事に対する理解を深めることができる部分も出てきます。それぞれの工法とその特徴について確認していきましょう。

手壊し工法

まず、解体工事を行う際の工法として挙げられるのが手壊し工法です。手壊し工法とは主に木造住宅で採用される工法のことで、文字通り手を使って人力で家屋を解体していくスタイルです。新築の際と反対の手順で取り壊しを行うのが手壊し工法の特徴です。重機を使うことがないため、騒音や振動といった解体に伴う弊害もほとんどありません。

建設リサイクル法で定められている分別解体に則った形で解体を進めることができます。しかし、重機やその他の機械を使うことがないので、工期が長くなりやすいというデメリットがあります。工期が長くなる分、解体費用が割高になるケースもあります。

重機併用(手壊し)工法

続いての工法として、重機併用(手壊し)工法を挙げることができます。重機併用(手壊し)工法とは、手壊し工法と重機を組み合わせた解体工法となります。これが現在の最も一般的な解体工法となっており、木造住宅などでは採用される可能性が高い工法です。

人力で解体できる部分は人力で解体しつつ、建物の大まかな解体に関しては重機で取り壊すスタイルとなります。建設リサイクル法で定められている分別解体にも対応することが可能で、重機を使う分、工期も短縮することができます。

圧砕機工法

続いての工法として、圧砕機工法を挙げることができます。圧砕機工法に関してはRC造(鉄筋コンクリート造)やSRC造(鉄骨鉄筋コンクリート造)の建物を解体する際に利用されることが多い工法です。

通称ユンボと呼ばれる可動ベースマシンに、油圧クラッシャーやショベルなどを取り付けて解体していく工法です。基本的には油圧を動力源にして刃を開閉させながらコンクリート破砕したり、鉄骨や鉄筋を切断したりするのが特徴です。

ハンドブレーカー工法

RC造やSRC造の建物で採用される工法として、ハンドブレーカー工法も挙げることができます。ハンドブレーカー工法とは、エアコンプレッサーを動力源としハンドブレーカーのみを使ってコンクリート躯体を取り壊す工法のことです。

解体に際して、重機を搬入することができないような狭いスペースでも活躍してくれるのがハンドブレーカー工法の特徴です。ハンドブレーカー工法は「RC建物等の手壊し」と呼ばれることもある工法で、比較的工期が長くなりやすく、その分解体費用も割高になるケースがあります。

カッター工法

続いてご紹介するのは、カッター工法と呼ばれる工法です。カッター工法とは別名ウォールソー工法と呼ばれることもありますが、走行させることができる加圧機械に特殊なダイヤモンドブレードをセットして部位別に切断していくものです。RC造やSRC造の建物で採用されることが多いです。

切断したコンクリートをクレーンで吊り下げていき、上部階から順番に解体を進めていく工法となります。

ワイヤーソーイング工法

ワイヤーソーイング工法もRC造やSRC造の建物で採用される工法となっており、駆動機を使ってコンクリート躯体を切断するのが特徴です。

鉄骨鉄筋コンクリートや鉄筋コンクリートの構造物に対してワイヤーソーを巻きつけ、駆動機を高速回転させながら解体工事を進めていくことになります。

静的破砕剤工法

RC造やSRC造の建物を解体する際には、静的破砕剤工法を用いて工事を行うこともあります。静的破砕剤工法とは、コンクリート部分に穴をあけて、その穴に静的破砕剤を充填していくという解体技術です。静的破砕剤工法を充填して半日から1日程度経過するとコンクリートにクラックが入り、解体を進めることができます。

コンクリートなどを破砕する際に油圧ブレーカーなどを使うと、振動や騒音が激しくなりすぎて近隣の方にご迷惑となることもあります。そうした懸念を払拭する工法として、静的破砕剤工法を使って解体作業を進めることがあります。

アブレィシブウォータージェット工法

続いてご紹介するのは、アブレィシブウォータージェット工法です。アブレィシブウォータージェット工法とは、超高圧ウォーターに微粒ガーネットを混入して研磨剤として利用するものです。直系3mm程度のノズルを使って鉄筋コンクリート面に噴出させることで、コンクリートの切断と解体を進めていきます。

ミニブラスティング工法

ミニブラスティング工法とは、特殊な火薬を使って瞬時に建物や家屋を崩壊させる工法のことです。欧米諸国で使われることもある工法ですが、火薬の使用に伴う振動や騒音、粉塵や飛石といった弊害が大きいため、日本国内ではなかなか実用化が進んでいない部分もあります。

ミニブラスティング工法は今後の解体手法の1つとして期待されている工法であり、研究が進められている最中です。

直接通電加熱工法

直接通電加熱工法とは、鉄筋に対して低電圧で大電流の電気を伝えて加熱していき、コンクリート部分にクラックを生じさせて解体を進めていく工法です。低電圧とは言え、一定の電流が流れることになるので、取り扱いには要注意です。一定の経験やスキルを持った作業員が行う必要のある工法です。

レーザー工法

ここからは一般的な建物や構造物というよりも、水中構築物や原子力発電所の炉といった特殊な構造物の解体をする際に使われる特殊な工法について取り上げていきます。

その1つとしてレーザー工法を挙げることができます。レーザー工法とは、レーザー発振機から発信されたレーザービームを複数のミラーを使って切断箇所に導くものです。レーザービームをコンクリートなどの切断箇所に当てることで、コンクリートを溶解して切断することができます。

水中構築物など、離れた箇所からでも解体工事ができる工法として重宝されています。

火炎ジェット工法

火災ジェット工法も特殊な建造物に対して採用される工法の1つです。火災ジェット工法とは、超高速で高温のジェット火災を噴射する工法のことを言います。その高温のエネルギーによって、コンクリートを溶解して解体に結びつけていきます。

マイクロウェーブ工法

最後にご紹介するのはマイクロウェーブ工法です。マイクロウェーブ工法とは、構造物に対してマイクロ波を照射して、マイクロ波の内部加熱の性質を使ってコンクリートを破砕する工法のことです。

その仕組みとしては電子レンジに近いものがあります。内部加熱によってコンクリートを破砕していくので、比較的安全性を担保した中で解体を進めていくことができます。

解体工事と各種届出

ここからは買解体工事に際して必要な各種届出について、具体的にご紹介していきます。解体工事の基本的な流れの箇所でも少し触れましたが、建物や家屋の解体に当たっては発注者側と元請業者側の双方で届出を行う必要があります。

解体工事を依頼する場合は各種届出を行う必要があることを理解しつつ、業者との連携を図っていくことが重要です。

発注者側が行う届出

それでは、具体的に発注者側が行う届出についてご紹介していきます。建物関連や建設リサイクル法関連、各種廃止届など、各項目ごとに一覧にまとめていきます。

建物関連

項目 届出先 届出時期
建物滅失登記 法務局 1ヶ月以内
家屋取り壊し届 市区町村 遅滞なく
官民協会境界確定願 財務局 2ヶ月~3ヶ月前

建設リサイクル法関連

項目 届出先 届出時期
解体建物の構造 都道府県 着工7日前
着手時期及び工期、工程表 同上 同上
分別解体の計画 同上 同上
廃材量の見込み 同上 同上
上段4項目の変更届 同上 同上

各種廃止届

項目 届出先 届出時期
低圧電灯電力撤去申込み 電力会社 廃止7日前
自家用電気廃止申込み 同上 廃止30日前
電話機撤去申込み NTT 廃止7日前
水道使用中止届 水道局 廃止7日前
ガス装置撤去申込み ガス会社 廃止7日前
危険物貯蔵所廃止届 消防署 遅滞なく
消防指定水利廃止届 同上 着工前
ボイラー廃止報告書 監督署 遅滞なく
昇降機廃止届 都道府県 廃止時

PCB関連

項目 届出先 届出時期
使用機器廃止並びに保管管理報告書 通産局 迅速に
使用機器保有状況変更届 電気絶縁物処理境界 遅滞なく

その他、埋蔵文化財関連の取り壊しを行う場合は、着工30日前までに埋蔵文化財区域内の届出を文化庁に行う必要があります。発注者側としても建物や家屋の解体に際して届出をするものが多くなるので、しっかりと頭に入れた上で行動につなげることが求められます。

元請業者側が行う届出

続いては、元請業者側が行う届出に関して確認していきます。解体工事に際しては元請業者側としても、然るべき時期に然るべき書類の提出や届出を行う必要があります。それらについて、項目ごとに一覧形式でまとめていきます。

建物関連

項目 届出先 届出時期
建築物除却届 市区町村 解体前
工事用仮設建物概要報告書 同上 着工前

道路関連

項目 届出先 届出時期
道路占用許可申請 道路管理局 10日~14日前
道路自費工事許可申請 同上 24日~40日前
特殊車両通行許可申請 同上 20日~30日前
沿道掘削申請 同上 20日~50日前
道路使用許可申請 警察署 2日~7日前
通行停止道路通行許可申請 同上 2日前

環境関連

項目 届出先 届出時期
特定建設作業実施届 市区町村 8日前
特定施設設置届 同上 30日前

消防関連

項目 届出先 届出時期
危険物貯蔵取扱許可申請 消防署 15日前
圧縮アセチレンガス等の貯蔵取扱届 同上 2日~3日前
工事中の消防計画届 同上 遅滞なく

電気関連

項目 届出先 届出時期
臨時電力電灯申込書 電力会社 30日前
自家用電気使用申込 同上 40日前

上下水道関連

項目 届出先 届出時期
自家用電気使用申込 水道局 15日~30日前
敷地内旧水道撤去願 同上 7日~10日前
下水道一時使用報告書 同上 7日前

安全衛生関連

項目 届出先 届出時期
特定元方事業開始報告書 監督署 7日前
建設工事計画届 同上 14日前
事故報告書 同上 遅滞なく
建設機械設置移転届 同上 30日前

アスベスト関連

項目 届出先 届出時期
アスベスト使用建築物に係る事前調査報告書 市区町村 着工前
アスベスト除去工事計画書 監督署 14日前
特定粉塵排出作業実施届 都道府県 14日前
アスベスト使用建築物に係る解体撤去工事完了報告書 市区町村 工事完了後

それぞれの摘要や届出先、届出時期を把握した中で、スムーズに対応していくことが求められます。発注者側としても元請業者側としても、必要な届出を行わないでいると、工事が順調に進まなくなってしまいます。何をいつまでに行えば良いのかを理解した中で行動を起こしていくことがポイントです。

解体工事と法律の関係

ここからは、解体工事と法律の関係について注目していきます。解体工事を行う際は、建設業法や建設リサイクル法といった法律との兼ね合いを理解しておくことも大切です。

建設業法や建設リサイクル法に関しては定期的に見直しをされることもあり、その都度正しい法律のもとで解体工事を進めていく必要があります。解体業者はもちろんのこと、解体を依頼する家主や建設業者側としても、正しい知識を持って工事を見守っていくことが求められます。

解体工事と建設業法

まずは、解体工事と建設業法の関係について確認していきます。建設業法では、解体工事にかかる技術者要件を定めています。建設業法によれば、技術者とは解体工事に携わり、工事の管理をする業者のことを指しています。

その他、指定学科や資格、実務経験に関する情報も建設業法には盛り込まれています。例えば、解体工事業の指定学科として、「土木工学または建築学に関する学科」が定められています。

資格としては、一級の土木施工管理もしくは二級の土木施工管理、または一級の建築施工管理もしくは二級の建築施工管理のいずれかに合格していることが必要とされています。

実務経験に関してもそれぞれ規定があり、例えば、土木工事業や解体工事業に関して一定以上の経験があることが求められています。

解体業者側はもちろんのこと、依頼者側は依頼する際にこうした学科や資格、一定の経験を満たしているのかどうかを確認した上で選定を進めていくことが重要です。

解体工事と建設リサイクル法

解体工事と建設リサイクル法についても詳細を確認していきます。解体工事を行うとさまざまな資材や廃棄物が発生することになります。そうした資材や廃棄物を適切に処理して、再資源化などにつなげるのが建設リサイクル法で規定されている主な概要です。

建築物の解体に関しては分別解体が義務付けられています。例えば、解体工事を通して出てきたコンクリートやアスファルト、木くずといったものに関しては、それぞれ分別して処分する必要があります。

再資源化できる資材に関してはリサイクルするといった規定もあるのが、建設リサイクル法の特徴です。基本的には工事を依頼した側が工事着手7日前までに、分別解体等の計画について都道府県知事に届出を行う必要があります。

こうした諸々の手続きや法律での規定があることを理解した上で、解体を進めていくことが求められます。

まとめ

解体工事とは何かに注目をして、基本的な考え方や工法、各種届出や法律との関係について具体的に解説を行ってきました。一言で解体工事と言ってもとても奥が深いものであり、やらなければならないことも多々あるのが特徴です。

実際に建物や家屋の解体を依頼する際は、解体業者や各自治体との連携が欠かせません。着工前や着工後に届出を行う書類なども把握した上で、確実に工事を前進させていくことがポイントです。改めて、解体工事とは何かについての理解を深めて、やるべきことを明確にしていきましょう。

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